あなたは、通信販売に向いている健康食品があることをご存じでしょうか？健康食品をドラッグストアなどの実店舗で購入されている方が多いかと思いますが、最近では新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあり、通信販売に切り替えられる方も増えています。しかしながら、実店舗で売り上げが好調だった健康食品が、そのまま通販でも売れ続けるとは限りません。同じ商品だというのに、なぜそのような差が生まれるのでしょう？
そこで本記事では、通信販売向けの健康食品について解説していきたいと思います。高まり続ける健康志向による健康食品市場でのさらなる需要拡大を見越して、これから通販向けの自社商品開発を健康食品OEMでご検討されている方は、ぜひ参考にしてください。
通信販売に向いている健康食品とは？
さまざまな健康食品の中で、いったいどういった商品が通信販売に向いているのかについて考えていきましょう。
通販向け健康食品の種類
まず、通販向けの健康食品の種類について考えていきます。健康食品の種類はいろいろありますが、大きく分けると次の4つになります。
- 特定保健用食品（トクホ）
- 機能性表示食品
- 栄養機能食品
- 健康補助食品
この中で、通販に向いている健康食品は、特定保健用食品（トクホ）、機能性表示食品、栄養機能食品の3種類でしょう。その理由は、機能性を表示することが国によって許可されている「保健機能食品」に分類されている健康食品だからです。実店舗では商品について店員にいろいろ質問できますが、通販では掲載されている商品情報のみで購入を判断しなければならず、もし商品情報が不足していると購入を断念してしまう方も少なくありません。このように、機能性の表示が認められている特定保健用食品（トクホ）、機能性表示食品、栄養機能食品の3種類の健康食品が通信販売に向いているといえるでしょう。ここで、上記3種類の保健機能食品についてあまり知らない方のために、簡単な説明をさせていただきます。
特定保健用食品（トクホ）は、健康の維持増進に役立つことが科学的根拠に基づいて認められており、「糖の吸収を穏やかにします」、「血圧が高めの方に適しています」などの表示が許可されています。表示されている効果や安全性については国が審査を行い、食品ごとに消費者庁長官が許可しています。機能性表示食品は、科学的根拠に基づき、「おなかの調子を整えます」、「脂肪の吸収を穏やかにします」などの機能性を、事業者の責任で表示した食品です。販売前に安全性、機能性の根拠に関する情報などが、消費者庁長官へ届け出されたものです。
栄養機能食品は、ビタミンやミネラルなど、すでに科学的根拠が確認された栄養成分の一日の必要量が不足しがちな場合、その補給・補完のために利用できる食品です。該当する栄養成分を一定の基準量含んでいれば、特に届出などをしなくても、「皮膚や粘膜の健康維持を助ける」、「正常な血液凝固能を維持する」など、国が定めた表現を表示することができます。
参考資料：消費者庁 『「機能性表示食品」って何？』
通販向け健康食品の成分
続いて、通販向け健康食品の成分についてです。通販に向いている健康食品の成分は、名前や機能性がよく知られたものが望ましいです。その理由は、前項と同様、購入者自身がどのような機能性を持った健康食品であるかを判断する必要があるからです。新規性のある成分は、話題性は高いですが周知されていないことがほとんどです。
また、特定保健用食品（トクホ）や機能性表示成分ならば、機能性を表示することはできますが、申請から許可が得られるまでには多くの費用や時間がかかるため、「新規性」というアドバンテージは薄れてしまいます。以上のことから、通信販売向け健康食品には、知名度のある成分が適しているでしょう。
通販向け健康食品の容器
続いて、通販向け健康食品の容器について考えていきましょう。健康食品の容器は、剤形によって使い分けるため、さまざまな種類があります。健康食品の代表的な容器と、それらに充填される製品の剤形の組合せは次の通りです。
- ボトル（プラスチックボトル、ガラスビン）
剤形：ハードカプセル、ソフトカプセル、錠剤、顆粒、粉末、ドリンク剤
- アルミ袋（三方ジップ、スタンディング、スタンディングジップ）
剤形：ハードカプセル、ソフトカプセル、錠剤、顆粒、粉末
- 分包（三方袋、四方袋、スティック袋）
剤形：ハードカプセル、ソフトカプセル、錠剤、顆粒、粉末、液体、ゼリー
- PTP（プラスチックとアルミ箔フィルムのシート）
剤形：ハードカプセル、ソフトカプセル、錠剤
- スパウト（プラスチック製の注ぎ口を装着したパウチ）
剤形：液体、ゼリー
通販向けの健康食品の容器に関しては、上に示したもの全て問題ありません。ただ、購入者の立場になってみると、ガラスビン入りのドリンク剤は通販で購入したいと思うでしょう。なぜなら、ガラスビン入りのドリンク剤は、ほかの剤形と容器の組合せよりもかなり重いからです。ドリンク剤の健康食品を継続されている方は、まとめ買いされる方が多いので、注文したら自宅まで配達してくれる通信販売を好む方が多いようです。
通信販売の種類も重要
販売する商品は同じであっても、通信販売の種類と購入者の組合せによって、売上に大きな差が出ることがあります。ここではその組合せについて考えていきます。
通信販売の種類
まず、日本国内にある一般的な通信販売の種類は、次の通りです。
- テレビショッピング（CS放送やケーブルテレビを含む）
- ラジオショッピング
- 新聞や雑誌の広告や折り込みチラシ
- 通信販売カタログ
- ダイレクトメール
- インターネット（ECモール、自社ECサイト）
通販の種類のターゲット設定が需要
いかに優れた健康食品であっても、「商品のターゲットとする年齢層」と「通信販売の種類」の組合せが悪ければ、売上がなかなか上がらないこともあります。なぜなら、年齢によって利用するメディアが違っているからです。例えば、60代以上の年齢層の高い方々は、よくテレビを観たり、ラジオを聞いたりするので、テレビショッピングやラジオショッピングの利用率が高い傾向があります。しかし、まだインターネットには慣れていない方が多いので、インターネットショッピングの利用率は低いままです。もし、シニア向けの健康食品を販売しているのがインターネットのみであれば、売上どころか知名度も上がらない結果となりかねません。
これに対して30代以下の年齢層では、テレビをほとんど観ないで、インターネットでYouTubeなどの動画配信などを利用している割合が年々高まってきています。そのため、通信販売に関しても、Amazonや楽天市場のようなECモールなどのインターネットショッピングを利用している傾向が高くなっています。以上のことから、健康食品の通信販売においては、通販の種類にもターゲット設定が重要といえるでしょう
まとめ
本記事では、通信販売向けの健康食品について解説してきました。ドラッグストアのような実店舗で成功した健康食品が、必ずしもそのまま通信販売に向いているわけではなく、通販には通販向けの健康食品の種類や成分があることが、おわかりいただけたのではないでしょうか。これから通販向けの健康食品の開発をご検討されている方は、ぜひ参考にしてみてください。