今や多くの健康食品ブランドが、外部に製造を委託する「OEM」制度を取り入れています。新型コロナウイルスの影響を色濃く受けた2021年、健康食品に対する意識や需要はどのように変わったのでしょうか。今後の動向がどうなっていくのかを探るためにも、まずは現在の市場規模について確認しておきましょう。
2019～2020年の動向から見る健康食品OEMの市場規模
株式会社矢野経済研究所は、前年までの情報を元に2021年の健康食品OEMの市場規模について予測値を発表しています。2021年は2020年と比較し、0.8%上昇の1578億円となる見込み。新型コロナウイルスの影響もあってか規模が大きく落ち込んだ2019年から、引き続き緩やかな上昇傾向にあるといえます。
そもそも健康食品を受託製造する業者は、2014年頃から徐々に増加の一途を辿ってきました。多くの業者が健康食品を製造し始めるにつれ、製造ラインの自動化や専門部署の立ち上げなどを図る業者が急増。他の食品を取り扱っていた業者が健康食品に特化した企業へと転換するなど、競争率の高い市場であるともいえるでしょう。
新型コロナウイルスが健康食品OEMに与えた影響
2019年から日本や世界を脅かし始めた新型コロナウイルス。関東圏を始めとする中心都市では、営業停止やテレワークが推進されるなどして「人員不足」となる企業が急増しました。製造ラインをストップせざるを得ない業者も多く、一時期健康食品OEMの市場規模は縮小傾向に転じていました。
また、日本を訪れる外国人が減り、日本製健康食品の消費が急激に減少したことも大きく影響しています。日本国内の健康食品市場は既に成熟期であるといわれており、海外消費に向けた戦略を立て始める企業も後を絶ちません。そんな中、新型コロナウイルスの影響で貿易事業が大きくダメージを受け、必然的に市場規模が縮小する事態となりました。
世界で「オミクロン株」が猛威を振るい始めた2021年冬、日本では各業者が通常形態での製造を取り戻しつつあります。2022年はさらなる感染爆発を予想しながらも、定期的な需要を確立するべく動き出しているといえるでしょう。新型コロナウイルスが終息する気配を見せた場合、これまでの需要が大きく低下する可能性も考えられます。コロナの有無にかかわらず、健康を維持することの重要性をPRしていかなければなりません。
2021年に需要のあった健康食品のカテゴリ
一般的な消費者にとって、コロナ禍以前の健康食品は「筋肉トレーニング」や「ダイエット」などを目的としたものが多く、一部の層に需要があるといった状態でした。しかし新型コロナウイルスを始めとする菌やウイルスを意識するようになり、多くの消費者が「免疫力アップ」を目的とした健康食品を摂取するように。ビタミン類や食物繊維などを手軽に摂取できるサプリメントにも注目が集まりました。
また、自宅で過ごす機会が増えたことで、「身体を動かせない」「1人で過ごす時間がない」といったストレスを抱える現代人も急増。気持ちを穏やかに保つストレスケア製品や寝つきをよくするためのサプリメント、眼精疲労を解消する製品などを常時摂取する人も現れてきています。
これらはドラッグストアなどの店舗以外にも、大手通販サイトや定期購入が可能な販売サイト等で大きく売り上げを伸ばす結果となりました。このような需要は今後も続くと見られており、健康食品業界の新規顧客獲得に繋がったといえます。
健康食品OEM需要の変化と今後の課題
現在健康食品OEMは、国内での需要がほぼ飽和状態であるとの見方も出ています。厚生労働省が発表している「国民生活基礎調査の概況 2019年度版」によれば、サプリメントのような健康食品を摂取している割合が最も多いのが50～59歳の女性で37.6%。男女ともに若年層の割合は多くなく、女性に比べて男性は約10%ほど落ち込む結果となっています。
つまり、国内での需要を拡大するためには、SNS世代とも呼ばれる若年層の開拓が必要不可欠といえるでしょう。自身の健康に興味のある若者が増えているほか、インフルエンサーが紹介した商品は爆発的にヒットするという特徴があるのが若年層です。サブスクリプションサービス等を利用し、定期的に購入できる仕組みを構築するのも注目を集めるきっかけになります。
さらに、厚生労働省によれば、2025年には65歳以上の高齢者が占める人口割合が30%を超えるという予測が発表されています。今後も高齢者による需要が健康食品市場の主力を占めると予想されるため、健康寿命を延ばすための健康食品が必要不可欠となるでしょう。栄養バランスを整えるものや体の機能を維持するもの、生活習慣病を予防するものなど重点的に売り出す動きが加速すると見られています。
健康食品業界の未来と越境EC
日本だけでなく、世界各国からも注目を浴びている健康食品。平均寿命が延びるにつれ、医療機関を受診するほどではない「日常的な不調」が相次いでおり、中国や東南アジアを中心とするアジア圏での需要が高まっています。また、同国は経済成長の最中でもあり、比較的金銭面に余裕がある中間層が増加。生活資金に加え、娯楽や趣味に資金を投じることが可能になり、健康食品の消費も増えてきています。
一方、サプリメントを主とする健康食品の消費が世界一であるアメリカでは、ダイエット関連の健康食品が手離せないという人が急増。米国栄養評議会の資料によれば、全国民の77%がサプリメントを摂取しているという驚異的な数字が算出されました。肥満体国ともいわれるアメリカですが、主に若年層の女性は過度なダイエットにより体調を崩すケースも多く、総じて「不健康」であることを危惧する声が上がっています。
国内での需要がこれ以上望めないとすれば、健康食品OEMは越境ECを検討しなくてはなりません。大手健康食品企業に続き、中小企業も海外への輸出を見据えた開発を検討する必要があるでしょう。日本に支部を置く海外企業などを通じ、現地での販路を見出すことも不可欠です。
新商品を開発するには
現在、世界各国では添加物などをできるだけ取り除いた「自然派食品」を愛用する動きが加速しています。健康食品も同様で、植物などから抽出された100%自然由来のものが大々的に売り出される傾向にあります。ここで注目したいのが、日本独自の食材である緑茶や抹茶、青汁、発酵食品などを用いた健康食品。毎日摂取しても体に害がなく、かつ飲料として手軽に摂取できるのも魅力です。
中でも緑茶は「カテキン」を豊富に含んでおり、強い抗酸化力を有しています。保存料や着色料などの添加物を日常的に摂取しているアメリカなどの国々は、体内の酸化が老化の原因となることが危惧されています。これらを防ぐためにも、日本由来の食品が注目され始めているのです。
既に日本国内では上昇傾向が緩やかであり、新規開発が難しいともいえる健康食品OEM。海外からの需要を日本ならではの食品で賄うことで、他企業との差別化を図ることも可能となるでしょう。
まとめ
こちらの記事では、健康食品OEMの市場規模が近年どのような動きを見せているのか、また今後の発展と課題についてご紹介しました。国内での需要に対し、供給が飽和状態になりつつある現在の日本。視野を広げ、世界各国を対象とした製品開発が必要不可欠となるでしょう。