美容室とは
美容室の定義
美容師法で以下の通り定められているのが美容室（美容院）です。 ・美容の業を行うために設けられた施設。 ・パーマネントウエーブ、結髪、化粧等の方法により、容姿を美しくすること。
よく混同されてしまう理容室にはどのような定義があるのでしょうか。
理容室の定義
理容室は以下のように定義されています。 ・理容の業を行うために設けられた施設。 ・髪の刈込、顔そり等の方法により容姿を整えること。
美容室と理容室の違い
もともと美容室は女性が利用することを前提に定義しており、パーマをかけることができます。 理容室は男性が利用することを前提に定義されており、顔剃りを行うことができます。 そのため、美容室では顔剃りを行うことができず、理容室ではパーマをかけることができません。 また、美容師免許と理容師免許は全く異なるものであり、どちらも取得するためにはそれぞれの試験を受けなければなりません。 もちろん、どちらの免許も取得している方もいらっしゃいます。 施術内容に合わせて美容室、理容室、どちらに行くか選びましょう。
サロンとは
そもそも、サロンとはどんな意味？
サロンは直訳すると応接室を指します。 日本では現在美容サロンなどで使用されることの多い言葉です。
現在では様々なサロンがあるため、利用目的に合わせて選ぶ必要があります。
美容室で勤務する美容師さんは基本的に全員美容師免許を持っていますが、サロンの種類によっては美容師免許が不要である場合もあります。
サロンにはどのような種類があるのでしょうか？
サロンの種類
エステサロン
総務省による日本標準産業分類の定義では、 ・手技又は化粧品・機器等を用いて，人の皮膚を美化し，体型を整えるなどの指導又は施術を行う事業所をいう。 とされています。
美容師免許や理容師免許のような国家資格は必要ありません。 しかし、レベルの指針となる認定エステティシャン資格制度がありますので、サロン選びの際の参考にしてもよいのではないでしょうか。
まれにハイフなどの医療行為や、顔剃りなどの理容師免許が必要な施術を行っているサロンがありますが、いずれも違法行為ですので、中止が必要です。
痩身サロン
痩身エステは、エステサロンの一つで、痩身を目的とした方が選ぶサロンです。 エステサロンのひとつですので、施術をするスタッフの方には美容師免許や理容師免許などの国家資格は必要ありません。
分類としてはあくまでリラクゼーションとなりますので、当然医療行為は禁じられています。
施術の内容は、 ・手技によるマッサージ ・瘦身マシンを使用したマッサージ などがあり、その他にサプリメントやマッサージクリームの販売を行うこともあります。
医療瘦身施術と混同されることがありますが、医療瘦身行為の目的は志望細胞を減少させることであり、施術には薬や点滴、医療器具を使用することができます。 また、脂肪吸引などの手術を行う場合もあります。
エステは手術などの医療行為を行うことができませんので、あくまで施術は体質改善を目的としたものです。 瘦身医療よりも手軽に受けることができ、価格も安価であるところは大きな魅力になるのではないでしょうか。
脱毛サロン
脱毛サロンもエステサロンのひとつです。 そのため、施術を行うスタッフには美容師免許や理容師免許などの国家資格は必要ありません。
脱毛サロンには ・光脱毛 ・ワックス脱毛 などの種類があります。
カミソリを使用した剃毛は理容師免許がないと行うことができませんので、ご注意ください。
エステによる光脱毛は、医療脱毛と似たような機器を使用しています。 見た目も似ており、施術を受けた際には似たような感想を持つ方もいらっしゃるのではないでしょうか。 しかし、エステによる光脱毛と医療脱毛は、光の種類や強さが異なるため、効果が異なります。 医療脱毛の目的、効果は半永久的な脱毛効果です。 エステによる光脱毛の目的、効果は制毛、抑毛となりますので、この二つは全く異なる施術となります。
表記の際はご注意ください。
眉毛サロン
眉毛サロンには、ワックス脱毛のみを行うサロンと眉毛のスタイリングやアイブロウエクステを行うサロンのを行うところがあります。 ワックス脱毛のみを行うサロンの場合は美容師免許や理容師免許などの国家資格は必要ありませんが、眉毛のスタイリングやアイブロウエクステの施術を行う場合には美容師免許が必要です。
近年流行している眉毛サロンですが、美容師免許以外には民間資格となるため、広告、宣伝の場合にはご注意ください。
まつ毛エクステサロン
まつ毛エクステサロンで施術を行うには、美容師免許が必須となります。 実はまつ毛エクステサロンは、法律で定められる前に流行してしまったことで、非常に混乱を招きやすいサロン、業態となっています。 というのも、まつ毛エクステサロンが日本で流行しはじめたのは2004年です。 当時は特に規制はなく、誰でも施術を行い、サロンを営業することができました。 しかし2008年、まつ毛エクステサロンで施術を行う全てのスタッフに美容師免許の取得が義務付けられたのです。 原因としては、主にまつ毛エクステが原因の健康被害が挙げられます。 現在も注意喚起はされていますが、規制前はされに多くの健康被害が国民生活センターに寄せられており、利用者の健康を守るため、規制が入りました。
2008年以前にまつ毛エクステサロンに勤務し、施術を行っていたスタッフが規制後も免許を取得せずに施術を続けており、摘発されたケースもあり、非常にデリケートで、広告、宣伝の際に間違われやすいのがこのまつ毛エクステサロンですので、携わる場合には注意しましょう。
現在まつ毛エクステサロンで施術を行うスタッフは、主にアイリストと呼ばれています。
さらに、令和5年からは美容師の国家試験でまつ毛エクステの施術が採用される見通しであると厚生労働省から発表されておりますので、これまで以上に規制は厳しく、はっきりとしたものになっていくでしょう。
まつ毛パーマサロン
まつ毛パーマの施術を行う場合、まつ毛エクステの施術を行うアイリスト同様美容師免許が必要となります。
そもそも、お客様にパーマの施術を行う場合には美容師免許が必要です。 まつ毛パーマは頭皮ではなく、目元への施術ですが、この場合も美容師免許が必要となります。
美容師免許を所持していないのに、まつ毛パーマの施術を行うことは違法となりますので、ご注意ください。
現在ではまつ毛パーマのみ、まつ毛エクステのみ、と、どちらかの施術のみを行うサロンは減りつつあり、お客様の希望や仕上がりの好みに合わせて施術を行っています。
ヘッドスパサロン
美容室や理容室同様、頭皮への施術を行うヘッドスパサロンは、美容師免許や理容師免許の所持が必要だと間違われやすい業態ですが、ヘッドスパサロンはエステティックサロンの一種となりますので、国家資格は必要ありません。 もちろん、美容師免許や理容師免許を持っていることは問題になることはありません。 美容師や理容師を引退したり、転職したりしてヘッドスパサロンに勤務する方も中にはいらっしゃいます。 しかし、法律では特に必要とされておりません。
ということは、カットやパーマ、顔剃りなどの施術を行うことはできませんので、表記の際にはご注意ください。
美容室とサロンの違い
美容室とサロンには、呼び方の違いの他、細かな違いがあります。
まず、美容室自体がサロンと呼ばれる場合があります。 この場合には、施術を行うスタッフには美容師免許が必要となります。 また、理容室であれば理容師免許が必要となります。
美容師免許と理容師免許も、お客様に行うことができる施術が異なり、美容師免許はもともと美容室に女性が来店することを想定し制定されたため、カットの他にパーマを行うことができます。 しかし、顔剃りなどの剃毛施術を行うことはできません。 反対に理容師免許は、理容室に男性が来店することを想定して制定されたため、カットの他に顔剃りなどの剃毛施術を行うことができます。 近年、理容室でうなじや背中の剃毛などの女性向けのメニューが流行している理由には、この剃毛の施術ができるのか、できないの違いがあります。 しかし、理容師免許ではパーマの施術を行うことは禁じられていますので、広告や宣伝、メニュー作成の際にはこの点に注意が必要となります。
美容室とサロンの違い以前に、美容室以外にもサロンと呼ばれる施設、店舗には ・エステサロン ・瘦身サロン ・脱毛サロン ・眉毛サロン ・まつ毛エクステサロン ・まつ毛パーマサロン ・ヘッドスパサロン などの種類があります。
・エステサロン ・瘦身サロン ・脱毛サロン ・ヘッドスパサロン
は、エステサロンに分類され、施術を行うスタッフには美容師免許や理容師免許などの国家資格は必要ありません。
・眉
毛サロン ・まつ毛エクステサロン ・まつ毛パーマサロン
は、施術を行うスタッフが美容師免許が必要となります。
まつ毛エクステサロンや眉毛サロンは、現在では美容師免許が必要となっています。 また、令和5年以降は美容師免許の国家試験にもまつ毛エクステの施術が含まれると厚生労働省から告知されています。
これまでサロンというくくりでは、主にエステサロンを指し、施術を行うスタッフには基本的に美容師免許や理容師免許などの国家資格の取得は必要ありませんでした。 しかし、2008年以降規制が厳しくなり、美容師免許の取得が必須とされる業種が増加しています。 問題が起こってから規制が行われたため、厳しく確認される可能性がありますので、記述の際には注意が必要です。
まとめ
美容室とサロンの違い、ご理解いただけたでしょうか。 まつ毛エクステサロン、まつ毛パーマサロンの事例のように、当初は免許が必要なかった業態でも、問題が発生したことで、あとから美容師免許や理容師免許などの国家資格の取得が義務付けられる場合もあります。 法律は日々変わりますので、注意しましょう。
※違反事例、言い換え表現についてはあくまで参考として捉えてください。表現の違反等の判断については最新の情報を常にアップデートして頂くことが大切です。また、各都道府県の薬務課によって見解が異なりますので、ご理解頂きますよう宜しくお願い致します。